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税理士試験に確実に合格するために

税理士試験は科目単位での合格が認められている試験です。試験の特徴は,理論問題とその計算問題に分けて出題され,理論問題は大問題(複合応用問題)と個別問題の2問で,特に大問題に正答するためには,その問題の趣旨を正確に把握し,その全骨子を回答として正確に記載し,それぞれの条件骨子(通常5〜7)に対応する理論の完全要約文(200〜400字)を正確に記述しなければなりません。TLTソフトではこれら大問題,理論,計算合計約100問(法人は合計約130問)についてその骨子及全骨子の要約文を完全丸暗記するまでの徹底演習をワンタッチ入力と画期的な学習方法で演習しますから,本番の試験では全問正解ができるはずです。このように出題される可能性の問題は網羅的に完全習熟されるまでの演習方法をとっているため,合格を揺るぎないものにします。

「財表」も「法人」もこのように全パターン問題について,即座に模範解答を記述できるように徹底演習しますから,合格点をゆうに突破するものと考えられます。なお,計算問題で合格点を完全クリアするため,出題の可能性のある計算問題のパターンは漏れなく,繰り返し繰り返し「立式」演習し,問題を目にした瞬間,その解答構成ができ正解作業ができるように訓練を積む演習システムです。

ニュートン社では,「社会保険労務士」「司法書士」「行政書士」「宅建」「通関士」及び「TOEIC」等の数多くの国家資格試験,検定試験の教材ソフトである「ニュートンTLTソフト」を発行してまいりましたが,どのTLTソフトも多くの「在宅会員」に支持されて,受験界に新風を吹き込んでまいりました。税理士資格試験は,毎年7月下旬から8月初旬に実施されます。資格取得を目指して平均7年はかかる最難関試験です。また,科目単位で受験が可能で,最終的には必須科目は2科目,選択必須科目1科目を含み,5科目に検定合格すれば資格取得ができることになっています。今回の科目は「財務諸表論」「法人税法」の2科目です。それぞれ「理論編」と「計算編」があります。そして,それぞれの科目の学習ページ画面数は平均3,000ページ以上に及びます。

TLTソフトを学習すれば,@基礎知識を完全なものにできる。A記述の解答速度が速まる。B計算力を身につけられる。C様々なパターンに対応できる。D法人では条文をはじめ必要な知識を反射的に答えられるように頭に入れる。こうして超短時間に合格点確保に導きます。


理論編の本試験出題内容

税理士試験・財務諸表論の過去の出題をみると,形式面では,直接,財務諸表論上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか,長文での解答を要求する問題など多岐にわたるだけでなく,内容面でも,会計基準等の会計制度を問う問題のほか,学説の対立を問う問題など多岐にわたっています。また,試験委員の学説の理解を問う問題まで出題されます。したがって,あくまで理解を中心に学習をした上での暗記が重要となります。


理論編の出題可能性のある全問題について、即正答を可能にする学習内容と習熟演習を短時間で完了します

会計制度の記憶・理解を定着させるのみならず,応用的な会計理論の理解まで完全なものにするような学習構成を採っています。また,通説と呼ばれる一般的な財務会計の教科書に記載されている重要基本論点は網羅するように問題設定をしています。

また,学習を「解答演習」と「解説理解」の2段階に分け,まず「解答演習」で合格に必要な重要基本論点を網羅的につぶしながら徹底的に理解できるようにしていきます。

財務諸表論の近年の出題では,大問のなかで一つの大きなテーマを設けて,そのテーマに関わる個別の具体的な論点を問う問題が多く見受けられます。「解答演習」ではこのような具体的な論点を問う問題を出題し,この要点を的確におさえる模範解答を穴埋めした上で解説文を読むことで,解答内容を理解し記憶する演習を行います。

解説文は解答内容を理解するための詳しい記述や模範解答に関連する会計基準,関連論点をあげることで,解答内容の理解・記憶を促進させます。

本ソフトでの「解説理解」では模範解答だけでなく解説文も暗記演習することで,解説の語句を一つ一つ噛み砕いて何度も解説内容を確認することによりテクニカルタームの暗記だけでなく,受験上必要な論点の理解を確実なものにし,単なる暗記ではなく理解に裏付けられた記憶として定着させることができます。

計算に関しては,会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため,会計諸規則の理解・記憶,それに基づく計算,事務処理能力が必要となりますので本ソフトでは,出題可能性のある全パターン問題について満点への徹底演習をくり返します。



税理士 完全習熟プログラム
財務諸表論
 【財務諸表論/理論編】 合計120時間 (既修者は60時間程度で終えることもあります)
財務諸表論/理論編 120時間
1  全体構造 6時間
2  一般原則 9時間
3  損益会計 7時間
4  資産会計総論 5時間
5  資産会計各論I 金銭債権の評価/有価証券/ 棚卸資産 15時間
6  資産会計各論II 有形固定資産の評価/減価償却/無形固定資産/.繰延資産 14時間
7  負債会計 4時間
8  資本会計 6時間
9  財務諸表 貸借対照表/損益計算書/キャッシュフロー計算書/附属明細票等 10時間
10  特殊論点その他I デリバティブ取引/税効果会計/リース会計/減損会計/退職給付会計/研究開発費 12時間
11  特殊論点その他II 外貨換算会計/企業結合会計/連結財務諸表/中間財務諸表 14時間
12  本試験対策(過去問) 18時間

■財務諸表論/計算編230時間 (既修者は120時間程度で終えることもあります。)
財務諸表論/計算編 230時間
1 商法施行規則に基づく様式・注記 6時間
2 重要基本項目 現金預金・金銭債権・有価証券/棚卸資産/固定資産/金銭債務・引当金/経過勘定/税金/繰延資産/社債/純資産の部 69時間
3 特殊計算項目I 外貨換算会計・売価還元法/退職給付会計・税効果会計/分配可能利益・自己株式の処理/研究開発費・ソフトウエア/新株予約権付社債/リース会計/先物・オプション 42時間
4 特殊計算項目II 製造業・建設業会計/本支店・本社工場・企業結合会計 16時間
5 特殊計算項目III 会社法上の開示及び公示/株主資本等変動計算書/附属明細書・事業報告/財務諸表規則と会計計算規則/キャッシュフロー計算書 19時間
6 総合問題(過去問題) 78時間

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法人税法
 【法人税法/理論編】 合計223時間 (既修者は120時間程度で終えることもあります。)
法人税法/理論編
1  総則 11時間
2  受取配当等 4時間
3  資産の評価損益・棚卸資産 8時間
4  有価証券 12時間
5  減価償却 7時間
6  繰延資産・リース取引 4時間
7  外貨建取引 6時間
8  本法上の圧縮記帳 9時間
9  措置法上の圧縮記帳 10時間
10  役員・使用人給与 7時間
11  寄附金・交際費 6時間
12  租税公課・還付金等 6時間
13  引当金 5時間
14  準備金 4時間
15  欠損金 4時間
16  帰属事業年度の特例 5時間
17  同族会社 4時間
18  本法上の税額控除 7時間
19  措置法上の特別償却・特別控除1 8時間
20  措置法上の特別償却・特別控除2 7時間
21  外国関係 8時間
22  申告・納付・還付 9時間
23  清算所得・青色申告 6時間
24  組織再編 7時間
25  組織再編と他規定との関係 9時間
26  土地・借地権 6時間
27  更正・決定 5時間
28  その他 7時間
29  連結納税1  6時間
30  連結納税2 6時間
31  連結納税3 6時間
32  本試験対策・過去試験問題 14時間

 【法人税法/計算編】 合計177時間 (既修者は100時間程度で終えることもあります。)
法人税法/計算編
1 減価償却 9時間
2 特別償却・特別償却準備金 6時間
3 繰延資産・資産の評価損益 6時間
4 受取配当の益金不参入・有価証券・みなし配当 12時間
5 所得税額控除・外国税額控除 8時間
6 租税公課・給与 11時間
7 寄付金・交際費等その他の費用 11時間
8 貸倒損失・貸倒引当金・返品調整引当金 11時間
9 試験研究費の特別控除・特別控除 7時間
10 国庫補助金等の圧縮記帳等 6時間
11 保険差益の圧縮記帳等 6時間
12 交換差益の圧縮記帳等 6時間
13 特定資産の買換えの圧縮記帳等 6時間
14 収用等の圧縮記帳等及び特別控除 6時間
15 同族会社の判定・役員、使用人兼務役員の範囲の特例・留保金課税 7時間
16 外貨建取引・海外投資等損失準備金 5時間
17 外国関係/過小資本税制・移転価格税制・タックスヘイブン税制 8時間
18 別表五(一)・税効果会計 6時間
19 欠損金・収益・費用の帰属事業年度 6時間
20 リース取引・借地権等 6時間
21 設立事業年度・解散の場合の清算所得 4時間
22 組織再編・連結納税 8時間
23 本試験対策・過去試験問題 16時間

※内容は編集上、変更されることがございます。

※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。



税理士
財務諸表論

一括払い ¥68,800(税込)
個数:





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