Newton TLTソフト
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パソコン(windows)があれば一発合格を実現するTLTソフト
 Newton社は,2000年『ケアマネジャー (介護支援専門員)』試験用TLTソフトを初めて刊行し,多くの受験者から好評をいただきました。そして今年, 2003年度版ソフトの全面的な見直しをおこない, 前年度版に大幅な改良を加えた2004年『ケアマネジャー (介護支援専門員) 』試験に向けた新年度版TLTソフトとして刊行いたしました。
 ところで,介護保険制度が導入された2000年度の『ケアマネジャー(介護支援専門員) 』試験には12万人を超える受験者がありましたが, 2004年度の試験にも,かなり多くの人が受験することが予想されます。
  TLTソフトとは,Testing(自分の実力をチェック),Learning(知らない項目だけを学習),Training(覚えるまで繰り返し演習)の頭文字をとったもので,Newton社が,まったくの初心者でも容易に,自動的に「完全習熟」させてしまうことを追求して開発した,自動習熟システムソフトの名称です。
 2004年の「介護支援専門員(ケアマネジャー)試験」に向けて,1日1時間のパソコンによるTLTソフトでの自宅学習を今から始めれば,この「介護支援専門員知識」を目指される方は,十分余裕をもって100%合格を果たすことが可能です。
スピード習熟を可能にしたワンタッチ入力
1  まず学習項目を100%覚えこむために,1項目ずつ説明を読んだあと,Testing画面で表示される穴うめ問題に『答』を入力していきます。選択問題ではなく,答えをキーで書き込むのです。たとえば,『答』が〔家族〕なら〔KA〕と入れると,その時点で〔家族〕と表示されて,正解表示になります。そして,次の穴うめ,または説明文へと自動的に移行します。要するに書き込むといっても,頭文字の1文字を入れるだけでコンピュータは〇×の判定をしてくれます。これが学習スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力システム』なのです。
弱点項目を集中トレーニングする 習熟度管理機能
2 最初に,自分の学習したい学習区分を選びます。学習区分を構成する重要事項の説明が1つずつ表示されますので,内容をじっくり読みます。各学習事項の説明は熟読後,キーワードが空所になりますので,いま学習した内容の確認を行います。
3  ひととおり説明学習を終えると,基礎チェックの学習がスタートします。ここでは,説明学習で習得した基本用語・事項のチェック・トレーニングを徹底的に行います。間違えた問題は,覚え切るまで何度もくり返しトレーニングします。
忘却曲線応用システムで100パーセント習熟
4 さらに,基礎チェックの学習が終わると,重要問題の学習へ移ります。ここでは,説明・基礎チェックの学習事項の中で,特に重要となる事項をもう一度チェック・トレーニングします。
5 最後の仕上げとして実戦演習を行います。ここでは,本番の試験によくでるポイントを単問式の基礎チェック・4者択一の重要問題で,徹底して反復練習します。ここでも,間違えた問題は『完全習熟』するまで続けます。


200時間完全合格習熟プログラム
下記の予定表はTLTソフトでの,介護支援専門員完全合格への習熟プログラムです。学習者によって習熟時間に多少の差が生じますが,プログラムに沿って1日1時間集中して学習すれば,今からなら余裕を持って完全習熟できますので,安心してTLTソフトで合格を達成してください。なにかの都合で遅れが生じた場合,土曜や日曜に挽回するようにして下さい。

介護支援分野(標準学習時間46時間)
高齢化に伴う状況 11 75分
介護保険制度 1 18 100分
介護保険制度 2 24 120分
介護保険制度 3 10 65分
介護保険制度 4 12 75分
介護保険制度 5 16 130分
保険者・国等の責務等 26 155分
被保険者 16 120分
手続き・種類・内容 1 14 115分
手続き・種類・内容 2 13 80分
手続き・種類・内容 3 19 130分
手続き・種類・内容 4 25 160分
保険給付の種類のまとめ 16 35分
事業者および施設 1 20 95分
事業者および施設 2 11 70分
介護保険施設 23 105分
介護保険事業計画 4 25分
保険財政 1 8 50分
保険財政 2 15 90分
財政安定化基金等 4 30分
国民健康保険団体連合会 6 35分
審査請求 7 40分
雑則・検討規定等 6 35分
要介護・要支援認定 22 160分
要介護支援サービス 1 27 165分
介護者支援サービス 2 10 65分
介護支援専門員 1 14 65分
介護者支援サービス 2 10 40分
介護支援サービスの記録 2 20分
居宅介護サービス 1 11 70分
居宅介護サービス 2 29 180分
介護報酬の見直し 18 60分


保健医療サービス分野(標準学習時間79時間)
高齢者の特徴 1 13 80分
高齢者の特徴 2 13 90分
疾病および障害の特徴 10 80分
各種の疾患 1 12 90分
各種の疾患 2 23 160分
バイタルサイン 25 220分
検査の意義・結果 等 14 190分
身体・食事の介護 1 10 75分
身体・食事の介護 2 12 80分
排泄および失禁の介護 15 105分
褥瘡への対応 12 90分
睡眠・清潔の介護 16 95分
口腔のケア 19 60分
リハビリテーションの考え方 1 15 120分
リハビリテーションの考え方 2 12 80分
リハビリテーションの実際 1 13 85分
リハビリテーションの実際 2 8 45分
老人性痴呆症の特徴等 26 95分
援助/介護支援サービス 1 19 60分
援助/介護支援サービス 2 21 85分
高齢者の精神障害 13 105分
精神に障害のある介護 12 70分
医学的診断・治療内容等 13 90分
現代の医学的問題等 20 170分
栄養・食生活からの支援 13 55分
呼吸管理・在宅医療管理 23 200分
感染の予防 1 15 105分
感染の予防 2 3 25分
医療器具装着の注意点 14 120分
急変時の対応 25 230分
健康増進疾病障害の予防 5 30分
ターミナルケア 15 125分
訪問看護 1 20 70分
訪問看護 2 23 100分
訪問リハビリテーション 25 190分
医学的管理 1 11 55分
医学的管理 2 24 100分
口腔管理 1 15 90分
口腔管理 2 11 65分
薬剤管理指導 1 21 80分
薬剤管理指導 2 6 40分
通所リハビリテーション 14 90分
短期入所療養介護 13 85分
介護老人保健施設 1 19 130分
介護老人保健施設 2 13 95分
介護療養型医療施設 1 11 70分
介護療養型医療施設 2 17 110分
老人性痴呆疾患療養病棟 8 55分


福祉サービス分野(標準学習時間31時間)
高齢者ケア 19 95分
面談・面接の技術 1 14 70分
面談・面接の技術 2 16 85分
面談・面接の技術 3 17 110分
ソーシャルワークとケアマネージメント 15 90分
ソーシャルワークの概要 1 10 60分
ソーシャルワークの概要 2 11 90分
援助困難事例への対応 13 90分
訪問介護 1 7 50分
訪問介護 2 17 100分
訪問入浴介護 16 110分
通所介護 10 60分
短期入所生活介護 23 140分
痴呆対応型共同生活介護 24 140分
特定施設入所者生活介護 19 100分
福祉用具・住宅改修 1 16 90分
福祉用具・住宅改修 2 15 115分
介護老人福祉施設 29 165分
社会資源の活用 15 100分


介護支援分野 実践演習(標準学習時間15時間)
演習/基礎チェック/重要問題

保健医療サービス分野 実践演習(標準学習時間18時間)
演習/基礎チェック/重要問題

福祉サービス分野 実践演習(標準学習時間11時間)
演習/基礎チェック/重要問題

受験資格は以下のとおりです
 
 ● 以下の資格保有者で実務経験が通算5年以上、かつ従事日数900日以上。 医師・歯科医師・薬剤師・保健師・助産師・看護師・准看護師・理学療法士・作業療法士・社会福祉士・介護福祉士・視能訓練士・義肢装具士・歯科衛生士・言語聴覚士・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・柔道整復師・栄養士(管理栄養士を含む)・精神保健福祉師

特別養護老人ホーム等の施設で相談援助、介護等の仕事に通算で5年以上、かつ従事日数900日以上従事した人(社会福祉主事任用資格を持つ人や、ホームヘルパー養成研修2級課程に相当する研修を終了した人以外は10年、1800日以上)



解答免除対象者
下表の法定資格取得者は、その知識が確認されている分野との重複をさけるため、保健医療福祉サービス分野の問題については解答を免除されます。
 


保健医療サービスの
知識等の免除職種
医師、歯科医師
薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、栄養士(管理栄養士)、義肢装具士、言語聴覚士、歯科衛生士、視能訓練士、柔道整復師
福祉サービスの
知識等の免除職種
社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士




注意
「保健医療サービスの知識等」に関して,甲は20題全問が免除となりますが,乙は基礎の15問のみの免除となります。
一人が上記の2職種を兼務する場合,両方免除されます。
・上記以外の者については,解答免除は行わない。
解答免除は受験者の希望による選択免除ではなく,一律免除となります。






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